全ての記事 衛生管理に関する知識ハラスメントメンタルヘルス健康診断衛生管理食中毒衛生委員会に関する知識作業主任者安全推進者安全管理者産業医総括安全衛生管理者衛生委員会衛生推進者衛生管理者産業医日誌法令に関する知識 「健康診断」に関連する記事 産業医日誌 労働者が50名を超えた際にすべきことのチェックリスト 労働者が50名を超えると産業医を選任する義務がありますが、これ以外にもたくさんすべきことがります。実施しなければ労基署から指導を受けたり、労働トラブルの原因になることがあります。すべきことをまとめましたので、チェックリス... 産業医日誌 人間ドックの結果(法定外の検査結果)を会社で保管する際の手続き 健康診断の結果を会社(厳密には本社ではなく労働者が勤務する事業場)で保管する必要があります。保管する必要があるのはあくまで法定の項目のみです。最近は健康経営や福利厚生の観点から、定期健康診断の法定項目だけではなく、胃カメ... 産業医日誌 健康診断の結果用紙のデータ化業務を開始 健診結果の結果用紙の保管にお困りではありませんか?健診結果の紙を無くしてデータ化しませんか?データ化で多くのメリットが生まれます。 当社は産業医事務所のため、データ化をするだけでなく、産業医が結果を確認し、産業医が就業区... 健康診断 健診実施後は産業医による就業区分の判定が義務 梶本隆夫産業医がNHKの取材を受けました。こちらからご覧ください。健康診断の診断区分は健康診断機関の医師が判行います。健康診断実施後の就業上の措置(通常勤務、就業制限、要休業)は産業医が判定します。これらは全事業場で実施... 健康診断 定期健康診断結果報告書の有所見者、所見のあった者、医師の指示とは 梶本隆夫産業医がNHKの取材を受けました。こちらからご覧ください。事業者ごとに有所見や有所見者を自由に決めることができます。産業医の立場で、有所見者は健康診断の結果判定が「C、D、E」、「要経過観察」、「要再検査」、「要... 法令に関する知識 小規模事業場(労働者数50人未満の事業場)での義務 労働法(労働安全衛生法など)で規定されている義務の多くは労働者数に関係ありません。労働者数に関係なく労働災害が発生することから、小規模事業場であっても安全、衛生、健康に関する法令の遵守をする必要があります。 本社では産業... 健康診断 雇入時健康診断の実施時期と健診の省略について 昨今は雇用形態の多様化に伴い、入社時期が年度初めの4月に固定されておらず、様々な時期に入社をする機会があります 事業者は労働者を雇入した際には健康診断を実施する義務がありますが、いつ実施すればいいか?、健診を省略できるか... 健康診断 歯科健診が必要な業務 業種や業務内容によって歯に悪影響を与えることがあります。 そのため、定期健康診断や特殊健康診断と同様に、特殊歯科健診を実施する必要がある場合があります該当の法令 労働安全衛生法 事業者は、労働者に対し、厚生労働省令で定め... 健康診断 健康診断の一部項目は省略が可能です 産業医として多くの企業で健康診断の確認をしていますが、健診項目を省略する企業はほとんどありません。 当社では従業員の健康の管理や、労災を防ぐために健康診断の項目を省略しないことをお勧めしています。 定期健康診断だけでなく... 1 2 3