「メンタルヘルス」に関連する記事

令和元年(2019年)に情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドラインが改定(令和3年にさらに一部改訂)されました。パソコンを使う業務においても作業環境管理、作業管理、健康管理を実施する必要があります。在宅勤務の者...

令和元年に情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドラインが改定されました。平成14年のガイドラインにあった細かな作業区分が無くなり、特定の業務を4時間以上行う作業と、それ以外の作業の2区分となり分かりやすくなりまし...

精神疾患でよく認められる症状について記載します。仕事や職業生活に関することで、強いストレスを感じている労働者は６０％※といわれています。メンタルヘルスの不調を感じている社員は少なくありません。産業医の立場で、お客さまから...

産業医としてメンタルクリニックの受診を勧めることがあります。人事労務担当者や不調者から、「メンタルクリニック、精神科、心療内科、神経内科の違いが分からず、どの診療科を受診すればいいか分からない」という質問を度々受けます。...

厚生労働省が策定した「労働者の心の健康の保持増進のための指針」(平成18年3月公示)では、職場のメンタルヘルス対策を進めるために、「事業場内メンタルヘルス推進担当者」を選任する努力義務が規定されています。 労働者が50人...

令和元年6月の時点で、産業医活動に関する助成金は5種類あります。 産業医の選任(雇用)に関する助成金は次の通りです。 (1)小規模事業場産業医活動助成金(産業医コースと直接健康相談環境整備コース)※。助成額は最大400,...

心理的な負荷の程度を把握するための検査(ストレスチェック)の結果報告書には検査実施年月を記載する必要があります。 質問表を配布した月、質問表の回収を終えた月、高ストレス者面談を終えた月などがありますが、どの年月を記載すれ...

50人以上の事業場では毎年ストレスチェックを実施する義務があります。 閑散期や健康診断の実施時期に合わせて、毎年同じ時期に実施される企業が多いようです。ストレスチェックの実施(質問表の配布)、本人に結果を通知、医師による...

職場復帰のことを復職と言うことがあります。産業医は職場復帰の判定を会社側、労働者が側の意向に従って行っている訳ではなく、基準に従って評価を行い、職場復帰について意見書を書きます。休職中の労働者の職場復帰判定の際に本人や事...