良いメンタルクリニック・精神科医の選び方

メンタルクリニックと精神科・心療内科について

精神科もしくは心療内科の患者さんを診察するクリニック（診療所）のことをメンタルクリニックと呼ぶことがあります。医療機関の名称は自由につけられます（実際には医師会や保健所の意向に沿って決めるようです）。精神科や心療内科という単語をクリニック名につけると、何となく患者さんにとって受診のハードルが高くなるため、患者さんが気軽に受診できるようにメンタルクリニックと名付けることがあります。メンタルクリニック以外にもこころのクリニックやハートクリニックとすることもあります。「こころ」や「ハート」は「メンタル」と「心臓」の意味を持っています。必ず標榜科に精神科や心療内科が含まれていることを確認してください。時々、循環器内科や心臓外科の先生が「こころ」や「ハート」が含まれた医療施設を経営されています。

例えば南池袋メンタルクリニックは名称に「メンタルクリニック」という単語を用い、標榜科は精神科と心療内科です。ないとうこころのクリニックは名称に「こころのクリニック」という単語を用い、標榜科は心療内科、児童精神科、精神科です。両クリニックともに、気持ちの落ち込み、不安、不眠などがある場合は安心して受診することができます。

精神科と心療内科の違い

メンタルヘルスを扱う診療科は精神科と心療内科です。精神科医は精神症状を専門とし、精神症状に不随する身体症状の診察も行います。心療内科医はあくまで内科医であり、身体症状を専門とし、身体症状に不随する精神症状の診察も行います。

うつ病、適応障害、統合失調症といった疾患は精神症状が主なので、精神科医が得意とする疾患です。拒食症、心身症、過敏性腸症候群といった疾患は身体症状が主なので、心療内科医が得意とする疾患です。実際の臨床では、精神科医が拒食症や過敏性腸症候群を診察しており、精神科医と心療内科医の違いはあまりありません。

精神科という単語は心療内科という単語より悪いイメージを持たれることがあります。このため精神科医が心療内科と標榜したり、医療施設名に心療内科と名付けることがあります。心療内科医が精神科と標榜したり、名付けることは少ないようです。

メンタルヘルスを専門とする医師

メンタルヘルスの専門医を取得している医師がメンタルヘルスを専門とする医師です。我が国は自由標榜制が堅持されており、専門医を持っていなくても、診察経験がなくても精神科、産婦人科、皮膚科などと自由に標榜することができます（麻酔科は麻酔科標榜医を取得していない場合は標榜できません）。例えば私は精神科専門医ですが、耳鼻科医と名乗ることもできます（実際には名乗りません）。

昨今はメンタルヘルスに関する疾患が増え、受診に対するハードルが下がっています。このため、精神科や心療内科以外を専門とする医師や、初期研修を終えて間もない未熟な医師が患者さんを集めるために精神科や心療内科と名乗ることが増えています。

きちんと診断がされずに、標準的な治療が行われていない事例が散見されるため、メンタルヘルスを専門とする医師を選ぶことが大切です（メンタルを専門としない産業医がメンタル不調者の対応を適当に行い、問題がこじれてから当社に産業医業務が変更となったことが何度もあります）。複数の標榜科の中に精神科や心療内科が含まれ、精神科専門医や心療内科専門医を持っていない場合は、ついでにメンタルヘルスを診察をしている可能性があります。

メンタルヘルスに関する資格

精神科は精神科専門医と精神保健指定医、心療内科は心療内科専門医があります。これらの資格を一つでも持つ医師をメンタルヘルスが得意な医師と認識してください。私は精神科専門医と精神保健指定医を持つ産業医です。

精神科専門医

精神神経学会が精神科専門医を認定しています。現時点での資格認定要件は、医師歴5年以上、精神科専門医研修施設での常勤医（週4日、フルタイム）を3年以上、症例レポートの提出と審査、筆記試験、面接試験となります。約15年前はレポートを出せば簡単に資格を取得できたようですが、現在はメンタルヘルスの知識をきちんと備えていないと取得できません。精神科指導医という資格もありますが、これは専門医を指導する資格であり、専門医を取得した者が学会に申請すれば基本的に与えられるものです。

精神保健指定医

国（厚生労働省）が精神保健指定医を認定しています。現時点での資格認定要件は、医師歴5年以上、精神科での常勤医を3年以上、症例レポートの提出と審査、面接試験となります。今から数十年前はレポートを出せば簡単に資格を取得できたようですが、現在はレポートの審査が非常に厳しいことで有名で、専門医と同様にメンタルヘルスの知識をきちんと備えていないと取得はできません。診療報酬などの点で精神科専門医よりも精神保健指定医のほうがメリットがあるため、専門医を取得せずに、指定医だけを取得する医師もいます。

心療内科専門医

心身医学会が心療内科専門医を認定しています。現時点での資格認定要件は、医師歴6年以上、日本内科学会認定内科医の取得、心療内科専門医研修施設での常勤医を3年以上（非常勤の場合は5年以上）、学術論文3編以上、学術発表3回以上、症例レポートの提出と審査、筆記試験、面接試験となります。

資格についてのよくある質問

精神科専門医、精神保健指定医、心療内科専門医の一つでもあれば評価してください。日本産業衛生学会認定専門医、メンタルヘルス法務主任者、産業保健法務主任者、日本医師会認定産業医などは日本専門医機構が認定するメンタルヘルスの臨床に関する資格ではありません。教授や助教授という役職は研究実績と関係していることが多く、臨床経験と無関係な場合があるため気にする必要はありません。

メンタルヘルスに関する経歴

上記の精神科専門医、精神保健指定医、心療内科専門医はメンタルヘルスの臨床能力をある程度持っている考えられます。さらに医師を選びたいと思われる場合は、医師3年目以後のメンタルヘルスの専門研修をどこで受けたかを確認してください。

医師免許を取得してから2年間は初期研修医になります。この期間は内科や外科をメインに各科をローテンションしますが、病院によっては精神科を1－2ヶ月経験することがあります。あくまで初期研修医としての経験であり、一人で診療をする機会が無かったり、雑用のみしか行わないことが一般的です。このため医師3年目以降にどのような職場にいたかが評価材料になります。

経歴として評価できるのは、大学精神科や心療内科の医局に所属していることや、精神科の研修で有名な総合病院（多摩総合医療センターなど）や精神科病院（松沢病院など）で3年以上の勤務歴があることです。メンタルヘルスについて誰から教えてもらわないと標準的な知識や経験は身につきません。上記の環境には素晴らしい指導医がおり、きちんと教育を受けた可能性が高いと考えます。逆に指導医が少なかったり、検査が十分に行えない病院での勤務は知識や経験が偏ることがあります。

Googleなどの口コミ

一部の医療施設は口コミを自作自演しており、過信しないでください。競合の医療施設のことを悪く評価することもあると聞きます。一つ星をつけ、その後に「一つ星の書き込みを消すことができる」といった電話をかけてくる業者もいるため、あくまで参考程度と考えてください。

良いメンタルクリニック・精神科医の選び方

1. メンタルヘルスの資格を持っている

メンタルヘルスの疾患は早期受診と治療が極めて大切なため、適切な医療を受けることを最優先にしてください。メンタルヘルスの診断と治療は非常に難しく、経験と知識を持つメンタルヘルスに関する資格を持っている医師を選んでください。上述の通り、メンタルヘルスの知識が乏しい医師が、標準とかけ離れた診断や治療をしていることがあります。メンタルに関する新薬がたくさん出ており、依存性がなく、安全な薬が増えているため、最新の知識を持つ専門医の診察を受ける必要があります。

2. 通いやすい場所にある

自宅や職場から近いと買い物や出社のついでに受診できます。周囲に受診されていることを知られたくない場合は、自宅や職場の最寄り駅から少し離れて場所を選んでください。メンタルクリニックには月に1-2回通う必要があります。定期的に体調を確認する必要があることと、抗不安薬や睡眠薬は処方日数制限が課せられていることが理由です。

3. 病院ではなくクリニック（診療所）

私のメンタルクリニックでの外来は、患者さんの8割以上は病気ではない方か、軽度のメンタル不調の方です。精神科病院の外来は比較的症状が重い方が多く、特定の疾患の方が多く集まる傾向があります。まずはクリニックを受診し、症状が重たいと主治医が判断した場合のみ病院を受診してください。

4. 身近な人から評価されている

Googleなどの口コミよりも友達や家族の評価を重視してください。メンタル不調の症状は多種多様で他の方にとって良いと感じられた医師が、他の方にとってそうではないことがあります。身近な人からの口コミはあくまで参考程度にしてください。

5. 主治医と相性が悪ければすぐに変更する

メンタルヘルスの診断や治療は医師と患者さんの会話が基本になります。治療は薬のみと思われがちですが、薬はあくまでも補助的な位置づけです。精神科医が精神療法を通じて体調を評価し、考え方や行動をアドバイスすることが治療の主体となります。医師に相談しにくい、診察時間が短い、怖い、薬を大量に出すといった不快感や不信感を感じた場合はすぐに医師を変更してください。我慢し続けるとメンタルヘルスの状態が悪化することがあります。
最近は同じメンタルクリニックの中に複数の精神科医が勤務していることがあり、他の施設に転院しなくても、同じ施設の他の医師の診察を受けられます。メンタルクリニックでの医療費は国の自立支援医療制度が利用でき、通院する一つの医療施設を自治体に届けるとその医療施設での医療費が減免されます。このため転院するとスイッチングコストが高くなるため、まずは同一施設で他の医師の診察を受けることをおすすめします。主治医の変更、他の施設へ紹介、セカンドオピニオンは日常にあり、これらを不快に思う医師はあまりいません。円滑に医療を続けるために他院を受診される場合には紹介状を入手してください。

6. 他

・診察時間
メンタルクリニックでの初診は30分以上、再診は5分以上が目安です。医師が診察時間を確保せず、心理士によるカウンセリングを押しつけたり、話しを聞かずに薬だけで治療をすることはよくありません。
・診断書
医師が患者さんが望む通りの診断書を書くことがあります。日常生活で多大な支障を及ぼしている体調にもかかわらず、患者さんの希望に応じて「職場復帰可能」と診断書を発行する医師が目立ちます。逆に診断書、傷病手当金、自立支援医療などの書類を書かない医師もいます。
・主治医と産業医の関係
職場復帰の観点から、主治医と産業医が同じ医師であることは不適切です。不調者の職場復帰は主治医による「復帰可能」という診断書が事業者に出された後に産業医面談で体調を精査することが一般的です。
主治医は患者さんの継続通院が収入増につながることや患者さんに同情してしまうことがあり、患者さんの希望にできるだけ応じようとします。患者さんが「どうしても復帰したいので、復帰可能と書かれた診断書が欲しい」と伝えると、主治医は体調の回復は不十分と考えていても、鉛筆の先を舐めて「復帰可能」との診断書を発行することが少なからずあります（皆さまの職場でも明らかに不調なのに復帰可能との診断書を受け取られたことがあると思います）。主治医と産業医が同じ医師だと2段階の判定が1段階になってしまうため、体調不良にもかかわらず職場復帰し、まもなく再休職になってしまいます。仮に主治医が鉛筆の先を舐めていなくても、職場復帰を2名の医師で判断するフローが1名になってしまうと、適切な判断や評価ができなくなるおそれが生じます。
主治医は日常の体調の評価を行うことが主ですが、産業医は職場環境を熟知しているためこれに加えて就業に耐えうる体調かを含めて産業医面談で評価し、職場復帰についての判断を行います。産業医のほうが職場復帰についてのハードルは高くなります。厚労省は主治医と産業医の判断が異なった場合、後者を優先にすると述べています。また主治医と産業医が同じ場合、主治医が医療を通じて得た情報が事業者に通じてしまうリスクがあります。

診断書に疑問を持った際の対応

職場にうつ病、適応障害、パニック障害といった診断書が提出されることが当たり前の時代になっています。診断書は医学的な知識を持つ産業医が精査することが望ましく、全ての診断書について産業医の意見を求めてください。産業医がメンタルヘルスについての知識が乏しかったり、アドバイスができない場合には当社へご連絡ください。

産業医業務の多くはメンタルヘルス関連の業務です。企業では拒食症や過敏性腸症候群よりもうつ病や適応障害といった疾患が多いため、精神科専門医もしくは精神保健指定医を持つ産業医を選ばれることが事業者にとっても労働者にとっても大きなメリットにつながります。

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