休職者の相談

早期に対応をすることが大切

職場でのメンタルヘルスの病気が増えています。産業医として勤務をしていると、うつ病、適応障害（ストレスによる不安、気持ちの落ち込み、不眠などがあるメンタルヘルスの病気）という診断書が提出されることが一般的になっています。
職場環境が原因の病気を生まない、従業員の健康に関する意識を高める、従業員が気軽に健康の問題について相談が出来る体制が望まれています。

ルール作りが大切

「うつ病で休む場合、どういう手順で休職し、どうなれば職場復帰ができるのか？」、「癌の手術をした。働きながら外来で抗癌剤の治療をする予定だが、以前と同様の業務内容をする必要があるのか？」、「産業医の意見と主治医の意見が異なる場合はどうすればいいか」など、従業員は不安を抱えながら働かれています。
産業医として企業内で働いていると、これらの疑問に対するルールが備えられていない企業が時々あり、一緒にルール作りを行うことがあります。臨床医としてたくさんの患者さまと接している際にも、患者さまが働く企業に職場復帰などのルールが備えられておらず、職場復帰が円滑に進まないことが度々あります。
事前に就業規則などで休職時、復職時、復帰後の就業制限などについてルールを定める必要があります。
Aさんへの対応と、Bさんへの対応が異なると大きな問題となります。
ルールが備えられていないと、人事労務担当者だけでなく従業員にとって、どのように対応をしていいかが分からず、デメリットしかありません。

専門家へ相談できる環境が大切

人事労務担当者が、従業員がメンタルヘルスや生活習慣病について気軽に相談できる環境があることが必要です。